公演主催者

日本国内でもドイツの検証などをもとに演奏者の距離の実験が進んでいます。

こちらの実験の様子はテレビの取材もあったそうで、放送が楽しみです。


さて、舞台の上は順調な進み具合の様相なので、私も今日は公演主催者に関する項目をガイドラインから拾ってみることにしましょう。


このガイドラインでは「公演主催者に施設管理者が要請する」というスタンスで記述されていますが、要請されてからではなく同時に肩を並べて実行していけば準備期間も短くなり、お互いの負担が軽減されます。文言を言い換えながら公演主催者が主体となるようなベクトルで内容を見ていきます。


大前提として、公演主催者は「感染防止のための基本的な考え方」及び「講ずるべき具体的な対策」を十分に把握し、施設管理者との連携を図らなければいけません。

感染防止のための基本的な考え方とはガイドライン3にあたる部分です。

講ずるべき具体的な対策については公演主催者は主だって5に記載されていますが、4の施設管理者による対策にも積極的に関わっていきます。

(1)リスク評価はそれぞれの施設において施設管理者があらかじめ行うものですが、その内容と施設側が考える感染防止策を事前に提供してもらいます。

(2)その対策の中で施設管理者と公演主催者がどのように分担するのかをしっかりと打ち合わせします。

(3)従事者に関しては直接的なやりとりはほとんど発生しませんが、公演のタイムテーブルや規模によって従事者の作業内容が大きく左右されます。従事者にとっても無理のない計画を立てるように心がけます。

(4)公演広報の段階から来場者に周知すべき感染防止対策について施設管理者から文言やフォーマットを預かり、チラシや広告に記載します。

(5)施設が属する地域の保健所を確認し、施設管理者と保健所との連絡網を作成します。

上記の施設管理者と共同での取り組みで(2)(3)については細かく打ち合わせが必要です。


そして、公演主催者が中心となって対策に乗り出さないといけないのが以下の部分。

《公演前》

(1)入場制限

(2)来場者の情報と周知

(3)公演関係者の情報と周知

《公演当日》

(1)来場者の健康チェックと感染防止策の呼びかけ

(2)来場者の入場時の対応

(3)公演会場内の感染防止策

(4)公演関係者の感染防止策

(5)感染の疑いがある者への対応

(6)物販の感染防止策

(7)来場者の退場時の対応

《公演後》

来場者と公演関係者の連絡体制を個人情報の取り扱いには十分注意して保持する。

一定期間(公演終了後3週間程度?)経過後、施設管理者に確認をとってから連絡用の情報を確実に破棄する。


なかなかのフルコースですね。

次はこの5について案や工夫を挙げていきたいと思います。


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